毎年1兆円規模で医療費が増え、このままでは10年後には50兆円を超えると考えられています。

医療費抑制は、財政としても大きな課題となっています。特に生活習慣が関係する「糖尿病」や「脳卒中」、「心臓病」、「がん」は、医療費の問題だけでなく個々人の健康寿命や、さらに企業の生産性にも大きな影響を与えることになります。

このような環境下、今後は健診等で検査値を把握するだけでなく、自分の生活習慣のどこに問題があるのかを把握し、各自が主体的に健康管理を行うことが必要です。

今、こうした管理を個々人ができる具体的サービス（施策）が必要とされています。

日頃の生活習慣や健康管理が健康寿命に大きな影響を与えることは理屈ではわかっていても、なかなか今の生活をかえられない、継続できないことが少なくありません。

これらの要因としては、
【1】健康を気にする機会が体調が悪くなった時などに限られていること
【2】自分の今の健康レベルや生活習慣のリスク課題がわからないこと
【3】取組みを続けることが楽しくないこと等があげられます。

そこで、誰もが自分の健康課題を身近に感じ、生活習慣の改善を楽しく続けられるICTを活用した費用対効果の高い、サービスが必要とされてきます。